こんにちは!日本福祉教育専門学校です。
精神保健福祉士として活躍している方の中には、社会人として福祉や医療に関連した仕事ではない他業界から転職・キャリアチェンジかたの転身の方が多くいます。
ただし、精神保健福祉士になるためには国家試験の合格が必須です。
今回は働きながら精神保健福祉士を目指す社会人の方におすすめの記事です。
1.社会人から精神保健福祉士になることはできるの?
精神保健福祉士として活躍している人の中には、それまで社会人として別の仕事を経験してきた人が多くいます。
学歴によっても異なりますが、福祉系専門学校などの精神保健福祉士の養成課程で学ぶと最短1年の通学で受験資格が取得できます。
4月から入学をして、その年度の2月に在学しながら国家試験にチャレンジできますので、実質10カ月で国家試験を受験することが可能です。
まさに社会人のキャリアチェンジに向いている資格といえます。
また、精神保健福祉士を目指す方は、20代の若いからばかりでなく、社会人の経験を持つ30代~60代の方も多くいます。福祉系の大学を卒業していなくても、最短1年で国家試験の受験資格を得られるので、社会貢献度が高くてやりがいのある仕事をしたい社会人におすすめの国家資格です。
2.精神保健福祉士とは?
精神保健福祉士は、1997年に制定された『精神保健福祉法』に基づいた国家資格で、有資格者だけが名乗ることができる名称独占資格です。
精神障害に関わる医療分野や福祉分野で活躍するスペシャリストとして、うつ病や統合失調症、認知症など、精神障害を持つ人たちの社会復帰をサポートしたり、その人らしく日々を過ごすための生活支援などが主な仕事です。
最近では子どもたちの支援として、スクールソーシャルワーカーや放課後デイなどでの活躍も注目されています。
3.気になる精神保健福祉士の給料事情は?
精神保健福祉士の勤務先は、病院などの医療機関、地域の保健所・福祉事務所・精神保健福祉センターなどの行政機関、相談支援事業所・児童養護施設などの生活支援サービス事業所など活躍の幅は広いため、勤務先や役職によっても変わります。
また、最近では働き方も選べるようになり、自分らしく働くこともできるので正職員であったり、パートであったり、その人それぞれです。
相場としては年収300~500万円くらいと言われています。
精神保健福祉士の年収・月収について|日本福祉教育専門学校ホームページより引用
4.仕事を辞めなくても挑戦できる
社会人から精神保健福祉士を目指すには、今の仕事を辞めなくても学校に通えるルートが2つあります。
1つ目は通信教育(1年7か月課程)です。
これは自宅学習で国家試験の受験資格を取得することができます。
資格は持っていないけれど、すでにこの業界で働いている方や自分でコツコツ勉強するのが得意な方におすすめです。通信教育の場合は1年以上かかるので、国家試験へのチャレンジは2年間と想定してただくとよいでしょう。
2つ目は夜間通学(1年課程)です。
仕事を続けながら、夕方以降より学校に通って1年間で国家試験の受験資格を取得することができます。
4月入学で翌年2月の国家試験へ挑みますので実質10か月で受験となります。
仕事や家庭と両立する忙しい社会人同士が同じ目標に向かって一緒に学ぶクラスメイトができることは環境としてプラスになるようです。また、現役の精神保健福祉士から現場の話を聞けるリアルな授業も選ばれる理由のひとつです。
5.今年がチャンス!カリキュラムが変更します。
2019年6月28日に厚生労働省より「精神保健福祉士養成課程における教育内容の見直しについて」が発表されました。
精神保健福祉士養成課程の新カリキュラムでは、カリキュラム内容の充実、科目の再構築、実習・演習の充実、実習施設の範囲の見直しなどが変更されます。
2024年度の2025年2月の国家試験は新カリキュラムになって初回の国家試験となりますので、出題傾向や対策も新しいカリキュラムに対応が必要となります。
いま精神保健福祉士を検討している社会人の方は養成校に国家試験対策のノウハウがしっかり溜まっているこれまでの現行カリキュラムでトライするといいでしょう。
1年見送った2024年入学場合*には、2023年度は新カリキュラムでの授業となり、国家試験も新カリキュラム初回の国家試験を受験するということになります。
*通学部対象
精神保健福祉士の仕事の領域は、社会福祉士と似ていますが、その違いは相談援助をする対象者です。
高齢者・子ども・身体障害者・知的障害者・低所得者などが支援対象となる社会福祉士に対して、精神保健福祉士はさらに対象の幅が拡がり、専門領域も高くなり、精神に障害を抱える方やそのご家族まで及んでいます。
コロナ禍でより多くの方がストレスを感じるこの社会で活躍できる精神保健福祉士。
自分らしい仕事、なりたい自分へのキャリアアップを目指して学ぶ社会人がいま増えています。